新NISAはどこが変わる？
2024年、NISAが大改革されます。
非課税期間の恒久化や枠の復活など
変更点が多いので、まとめました。
新NISA制度では、
長期投資の選択肢にETFも入ります。
高配当株投資をしている人にも
関係する話が多いので
ご参考になれば幸いです。
本ページはプロモーションが含まれています。
※まだ改定前ですので、
変更点等あれば随時更新していきます。
(2023/12/02時点の情報)
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【配当性重視の優良ETF】
・SPYD：1株が安く、利回り重視
・HDV ：防御を固めつつ、利回りが欲しい
・VYM ：分散性と増配性重視
【分散性重視の優良ETF】
新NISAの大きな変更点
非課税期間の恒久化が目玉
金融庁 新しいNISA
出典：https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/nisa2024/index.html
新NISAでは、
2つの制度が平行して利用できます。
つみたて投資枠は、
今までのつみたてNISAと同じ内容ですが
年間120万円の非課税枠が使用でき、
最大1,800万円まで利用できます。
(成長投資枠を未使用の場合)
成長投資枠は、一般NISAと同じ内容で
年間240万円の非課税枠が使用でき、
最大1,200万円まで利用できます。
(つみたて枠と違い全て使用できない)
新NISAでも組める優良ETFについて
高配当株ETF(SPYD、HDV、VYM)
今までのNISA制度は、一般NISAは5年
つみたてNISAは投資対象が制限され、
高配当株の長期投資に不向きでした。
しかし、成長投資枠が拡大され
最大1,200万円まで利用できることで
高配当株投資も選べるようになりました。
高配当株投資の一番の敵は配当課税です。
その課税分をまるっと非課税にできるので
高配当株投資を始めるなら
ぜひ、利用したい制度です。
(米国株ETFは、米国の課税だけかかる)
▼各運用方式に対する課税一覧
各ETFの利回りバランス(SPYD、HDV、VYM)
高配当株ETFは、構成銘柄を見ると特徴が分かりやすいです。
VYMは分散性が高い分、利回り3%未満の銘柄が約45%ほどあります。
それに対して、SPYDは3%未満の利回りを持つ銘柄が含まれていない。
VYMは約400銘柄に分散、SPYDとHDVは80銘柄に分かれている。
各ETFの構成セクター(SPYD、HDV、VYM)
それぞれをセクターで比較するとSPYDとHDVは偏りがあるのに対し
VYMは20%を超えるセクターは存在せず、不動産セクターはなんと0％です。
特に投資初心者はリスクに対して心が慣れていないため、
SPYDのように分散性が低いETFを多く組み込んでしまうと
長期的に含み損のまま保有することになり、不安が増大します。
10年を超える投資を考えているのであれば、そういったリスクも考慮しましょう。
増配率で比較する(SPYD、HDV、VYM)
分配金重視の投資法なら、
分配金の増配率も気になるところです。
増配率(2015～2021年の平均)
SPYD：+0.80%
HDV ：+5.47%
VYM ：+7.05%
この増配率をグラフ化すると
HDVとVYMは20年後に元本が回収できますが
SPYDは24年後と4年も差が広がります。
こうした分配金の成長性を考えると
暴落時にどのETFを優先的に購入するのか
考える一つの指標になります。
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【配当性重視の優良ETF】
・SPYD：1株が安く、利回り重視
・HDV ：防御を固めつつ、利回りが欲しい
・VYM ：分散性と増配性重視
【分散性重視の優良ETF】
無料買付できるETF
定期買付でかかる手数料は、できれば
無料を選択するようにしましょう。
各証券ごとに無料で買付できる
ETFは若干異なりますので、
チェックしてみましょう。
▼米国相場のバロメータ「政策金利」を図解で解説
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iDeCoも組み合わせてみよう
2022年10月にiDeCo制度が改正され
対象範囲が拡大し、
資産形成の選択肢が広がりました。
iDeCo+新NISAの効果を
役割に分けて考えると
自分の計画に落とし込みやすいと思います。
新NISA制度の注意点
現行制度からロールオーバーはできない
ここが要注意ポイントです。
現行制度で保有している銘柄は
ロールオーバーできません。
そのため、現行制度で保有しているものは
非課税期間が残っているなら、
そのままで運用することになります。
現行制度は、新制度と併用できるため
2023年につみたてNISAを始めた場合
買い付けた資産を20年非課税で運用しつつ
新制度を利用することができます。
現行制度を使っている人も
新制度から始めた人も
どちらも損はありません。
金融庁 新しいNISA
出典：https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/nisa2024/index.html
売却後に買付可能枠が復活する
ここの変更点もかなり影響が大きいです。
現行では、売却しても枠は復活しません。
そのため、損切りのダメージが
より強くなっていました。
しかし、新制度からは、
保有株の売却で枠が復活するため
必要に応じて投資戦略を
考え直すことができます。
(ただし、枠の復活は翌年時の模様)
例えば、若い頃は投資信託中心の
インデックス投資で資産を拡大させ
老後は、高配当株投資に切り替えるなど
自由度がさらに上がりました。
ここの戦略については、
新NISA制度が始まってから
深堀して記載していきたい部分です。
【盤石な投資計画を立てるなら】
【家庭のお金の不安を解消するなら】
【長期投資が辛くてたまらない人へ】
・投資初心者が長期投資を始める時の4ステップ
【新NISA+iDeCoの相乗効果について】
・図解で学ぶ新NISA+iDeCo戦略
まとめ
以上が新NISAの変更点と注意点です。
今後の投資戦略の一助になりましたら幸いです。
※投資は自己責任ですので、あくまで参考程度で。
皆さんの参考になれば、幸いです。
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